交流ゲームは収益性が高いことから、ゲーム業界やインターネット業界で注目されている。ドコモは約6000万人に上る契約者を背景にゲームへの関心が薄い層への浸透を図り、グリーやディー・エヌ・エー(DeNA)などの大手業者に対抗する考えだ。
交流ゲームは多くが無料で始められるものの、ゲームを有利に進めるためには武器や防具などの「有料アイテム」を購入する必要がある。
交流ゲーム大手では、アイテム購入による高額課金が批判された経緯があり、18歳未満の利用限度額を制限するなどの対策に取り組んでいる。ドコモも利用限度額などを設け、ゲームの健全性を確保する方向だ。